下肢静脈瘤 手術の新たな展開

業界団体の日本ドウーイットーユアセルフ協会によると01年度の市場規模は3兆8000億円。
傾向としては主力商材の生活消耗品では価格競争が激しいという。 したがってＷ社などの日本進出が本格化すると、中堅どころは原価の安い輸入商品を独自調達できず生き残りの道筋が見えなくなる。

中にはジョイフル本田のようにＷ社から仕入れているＨＣもあるくらいだ。 ＨＣ業界は規模で価格が決まるという単純な構造になっている。
どれくらい大量に仕入れることができるかが価格訴求力を生み、他社との差別化になる唯一の方法だ。 仕入交渉に手練手管は要しないし、品質面では差をつけにくい。
こうした単純な取り引き構造では、欧米流のドライな取引が効力を発揮する。 日本独特の人と人とのウェットなつながりよりは、電卓片手に数字を並べ、具体的なメリットを提示するほうがメーカーや中間業者との関係を作りやすい。
食品スーパーではこうはいかない。 生鮮品は店舗と顧客の間に信頼関係が必要だから、外資が突然やってきてもすぐにはその食品を信用できない。
それに比較すれば、ナペーカマやベニヤ板などはどの店舗でも品質は同じようなもので、価格さえ安ければ日本市場に足がかりをつけやすい。 当然Wマートもこの分野は自信があるだけに、相当な低価格で顧客の購買心理をくすぐってくるだろう。
イオンはＳＭやドラッグストア同様、ＨＣの全国統合構想を持っていたが思い通りに行っていない。 現在、イオンと提携関係にある企業は「H」（業界三位）、「ケーヨー」（同6位）、「ホームワイド」（持分法適用会社）の3社だ。
イオンの構想が足踏みしているのはHとケーヨーの統合が実現していないためだ。 ともに独自路線を歩むどころか出店調整もできず競合し合っている。
ただ、Hは40億円を投じてＩＢＭと開発してきたシステムを媒介にして、福島県の地場ＨＣ「ダイユーエイト」と資本業務提携した。 中小には億単位のＩＴ構築は負担が大きい。

イオンと信頼関係の強いHが、これを武器に提携戦略を進めることができればイオンの全国展開にも明るさが戻る。 実際Hは、カーマ（同7位）とダイキ（同2位）と次々に本・業務提携を発表し、業界1位の売上高を達成する公算が強くなった。
不採算部門の整理でコアビジネスヘの集中を加速。 イオンはマックスバリュという食品とメガマートという非食品を扱うディスカウンターをペアで出店することで、スーパーセンター”もどき”を展開しているが、このメガマートがパッとしない。
今後の課題だ。 拡大路線の影に隠れているがイオンには不採算子会社の整理売却問題がある。


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